経営改善の視点からスマート農業を提案

生産者支援へプランナー研修会

　耕種総合対策部は8月5～7日、「令和8年度スマート農業導入プランナー研修会」を開催しました。全国のJA・県域などから職員15人が参加し、生産者の経営改善を支援するための知識と提案力を学びました。

　近年、農業現場では経営規模拡大や労働力不足が課題となり、ドローンや自動操舵農機など、スマート農業技術導入への関心が高まっています。本会は、スマート農業技術の導入そのものが目的ではなく、生産者の経営課題の解決や所得向上につなげることが重要課題と捉えています。そのため、経営改善の考え方や方法を学び、その手段の一つとしてスマート農業技術を適切に提案できる職員育成に取り組んでいます。

データ使い経営分析

　研修では、本会テクニカルアドバイザーの梅本雅氏を講師に招き、スマート農業導入支援の考え方や、データを活用した経営課題の整理、経営改善や所得向上に向けたスマート農業技術選定の重要性などを解説。受講者は全国の先進事例を通じ、スマート農業技術による省力化や収量向上、生産方式の改善など、経営課題に応じた提案手法を学びました。

所得向上へ課題解決

　また、本会の実証先である埼玉県幸手市の合同会社Enoki Rice代表の植竹一寿氏の協力のもと、実際の経営データを用いた演習を実施しました。受講者は、経営データと営農経営計画策定支援ツール「Z-BFM」をもとに現在の経営課題について分析し、課題解決に向けたスマート農業技術の選定と、所得向上を意識した経営改善の提案を行いました。

　植竹代表は「経営課題や改善のための提案について、具体的な数字や作付け・営農方針が示されており、今後の経営を考える一つの指標になった」と話しました。受講したJA魚沼営農部営農指導課の桜井係長は、「Z−BFMを使用して、生産者へ提案する際の話の進め方や説得力のある提案方法について学ぶことができ、大変貴重な経験となった」と振り返りました。

　本会では今後も、生産者の経営改善と所得向上につながる提案ができる人材を育成し、持続可能な農業経営の実現を支援していきます。